台風と地球温暖化との関係を考える ～ 二酸化炭素排出問題

二酸化炭素排出権取引

世界規模で、オゾン層破壊を食い止める動きはあるのですが、あることがきっかけに、二酸化炭素が地球温暖化の「最悪人」とされました。

それがアル・ゴア元副大統領の「不都合な真実」というドキュメント映画です。

温室効果ガスというものがあります。

大気圏にあって、地表から放射された赤外線の一部を吸収することにより、温室効果をもたらす気体の総称とされていて、具体的には、対流圏オゾン、二酸化炭素、メタンなどが該当します。

地球温暖化など単なる学問上の仮説で、温暖化現象は現実に確認できていない...

 ジョージ・ブッシュ大統領（当時）の言葉で、それまでは意識されなかった地球温暖化が、「不都合な真実」で全米が意識しだしたとする論評もあります。

産業界の支持を得ている共和党は、地球温暖化対策には消極的です。

ブッシュ元大統領は京都議定書にはサインをしていません。トランプ大統領も、気候変動に関する国際連合枠組条約など意に介さない姿勢を貫いています。

地球温暖化否定派は、「不都合な真実」の内容が事実誤認やデータ誇大化として批判しています。

　　　なぜフロンガスから二酸化炭素に悪役が変わったのか...

このような疑問を、当時は感じていました。

事実として、この頃から金融の世界に「CO2排出権」というものが表舞台に登場して来ました。気候変動に関する国際連合枠組条約（COP）において、二酸化炭素排出量が目標値に達成しない場合、他国からCO2排出の枠組みをお金で買う取引が認められています。

オバマ大統領のお膝元はシカゴ、商品取引の中心であるシカゴ・マーカンタイル取引所（CME）があります。

地球温暖化の危機をあおり、二酸化炭素削減を世界の潮流とし、CO2排出権取引で米国が主導権を握るためには、ヒラリーではなくオバマが良い...

この一連の仮説は、当時ある経済ジャーナリストがかたっていたものです。

今となってはCO2排出権取引が、金融取引として重要なものであるようには思えませんが、それは、最も地球温暖化対策に取り組まなければならない米国と中国が消極的だからでしょうが、いずれ時代は揺り戻されますので、ふたたび米国に民主党政権が誕生したときに、CO2排出権取引が表舞台に登場してくるのかもし
れません。

いずれにしても、いまは二酸化炭素が地球温暖化の数値としてのバロメーターとなっているようです。